【リモートワーク時代対策】AppleJAPAN合同会社の取り組み事例

【リモートワーク時代対策】AppleJAPAN合同会社の取り組み事例

昨今の状況変化に対するAppleJAPAN合同会社の取り組み事例を紹介。昨今の状況変化に対して、各企業はどのように対応をしているのか。AppleJAPAN合同会社が実際に発表している情報を中心に集めました。

①AppleJAPAN合同会社の公式情報

〇移動傾向レポート

・話者:Apple
・更新日:2020年5月5日
・URL:https://www.apple.com/covid19/mobility

新型コロナウイルス対策のための移動傾向レポートについての詳細。

〇それは未来を変える色。(RED)を選ぶ。いのちを救う。

・話者:AppleJAPAN合同会社
・更新日:不明
・URL:https://www.apple.com/jp/product-red/

9月30日までAppleは(RED)と連携し、購入していただいた(PRODUCT)RED製品の該当する売り上げ全額を、グローバルファンドの新型コロナウイルス(COVID-19)対策に提供する。

〇Appleのサービス、新たに20の国と地域で提供開始

・話者:AppleJAPAN合同会社
・更新日:2020年4月21日
・URL:https://www.apple.com/jp/newsroom/2020/04/apple-services-now-available-in-more-countries-around-the-world/

appleのサービスが世界中でさらに多くのお客様にご利用できるようになったことを発表した。

〇Apple、新型コロナウイルス対策支援のため、モビリティデータを利用可能に

・話者:AppleJAPAN合同会社
・更新日:2020年4月14日
・URL:https://www.apple.com/jp/newsroom/2020/04/apple-makes-mobility-data-available-to-aid-covid-19-efforts/

Appleマップのナビゲーションデータを集計し、都市、国や地域の移動傾向を提供 。

〇AppleとGoogle、新型コロナウイルス対策として、濃厚接触の可能性を検出する技術で協力

・話者:AppleJAPAN合同会社
・更新日:2020年4月10日
・URL:https://www.apple.com/jp/newsroom/2020/04/apple-and-google-partner-on-covid-19-contact-tracing-technology/

世界中の政府機関と保健当局は、新型コロナウイルス感染症のパンデミックを抑えるソリューションを見つけ、人々を保護し、社会生活を維持するために協力する。

②他媒体・サイト情報

〇Appleマップによるモビリティデータを自治体などに提供へ

・話者:response
・更新日:2020年4月16日
・URL:https://response.jp/article/2020/04/16/333686.html

responseが報道。Appleは4月14日、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)の感染拡大を防止する世界各地での活動を支援するため、Appleマップによるモビリティデータを利用できるツールを提供すると発表した。

〇歴史的タッグ! 新型コロナウイルス対策でAppleとGoogleが協力する意味を解説

・話者:村上タクタ(flick!)
・更新日:2020年4月11日
・URL:https://funq.jp/flick/article/580135/

flick!村上タクタが報道。長年スマートフォンカテゴリーで覇権争いを続けてきたAppleとGoogleが手を結び、共通のソリューションの実装を計画していることを発表した。

〇Apple Music、インディーズレーベル向けに新型コロナ基金を設立

・話者:Kiyoshi Tane(Engadget 日本版)
・更新日:2020年4月8日
・URL:https://japanese.engadget.com/jp-2020-04-08-apple-music.html

Kiyoshi Taneが報道。アップルが独立系レコードレーベル向けに、アーティストへの支払いと組織運営を維持するために、5000万ドルのロイヤリティ前払い基金を創設すると報じられた。

〇新型コロナウイルス、新iPhoneへの影響は–

・話者:松村太郎(CNET Japan)
・更新日:2020年4月3日
・URL:https://japan.cnet.com/article/35151670/

CNET Japan松村太郎が報道。Appleを含む消費者向け製品を発売する企業にとっては、生産拠点だった中国の機能停止と、米国、中国を含む世界最大の消費地のロックダウンによる需要減の影響は2020年いっぱい続くことになる。

AppleJAPAN合同会社とは

Appleに経営理念はありません。創業者であるスティーブ・ジョブズの言葉に「必要なのは共通のビジョン、それを提供するのがリーダーシップだ。」というものがあります。

つまり1つの理念で縛るのではなく、会社の目指すべきビジョンがあり、そのビジョンが時代をとらえていれば、社員全員が自分で考え、自分の努力するべき方法を見つけられるはずと信じているのです。

AppleJAPAN合同会社の主な事業は、Apple Inc.のコンピュータ、ソフトウェア、周辺機器製品などの日本への輸入です。これらの業務を通して、「テクノロジーを介して何百万人もの人の生活を変える。」というジョブス氏の願いを日本でも実現させています。

社内制度では、成績優秀者を表彰する制度が年に数回あり、様々なイベントが充実しています。人事制度では実力主義で昇進できる制度があります。

〇基本情報
・設立年:2011年
・創業者:スティーブ・ジョブズ スティーブ・ウォズニアック ロナルド・ウェイン
・現代表者:ダニエル・ディチーコ
・本社所在地:東京都港区六本木6丁目10番1号 六本木ヒルズ森タワー
・事業内容:Apple Inc.のコンピュータ、ソフトウェア、周辺機器製品などの日本への輸入
・売上高:不明
・社員数:4000名
・HP:https://www.apple.com/jp/

〇代表的な表彰・受賞
※今後更新予定

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カテゴリ担当の大下です。このカテゴリは、当メディアのメインコンテンツであり、企業の組織活性化の事例をお伝えします。 各企業の生の取り組みを参考にしていただき、社内の活性化につなげていただければ幸いです。

執筆監修者

大下

当活動の主体者であり執筆監修者。学生時代にコーチングを勉強し、そのまま就職せずにビジネスマンや経営者を主体とした個人向けのコーチへ。「自己肯定感の回復と自己実現のためのコーチングは違う」をモットーとし、根強いファンを持つ。コーチングの中で、組織運営の責任者・主体者が、マネジメントのノウハウや知見を知らず苦労することに課題を感じ、当活動を発起し推進する。

   

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