日本マイクロソフト(株)|転職・採用・人事施策の参考に【組織活性企業リサーチ】

日本マイクロソフト(株)|転職・採用・人事施策の参考に【組織活性企業リサーチ】

組織の活性化に対する日本マイクロソフト(株)の取り組み事例を紹介。ビジョン・ミッションの実現に向けて、各社がどのような戦略を描いているのか、その実現のために、各社はどのように対応をしているのか。日本マイクロソフト(株)が実際に発表している情報を中心に集めました。

日本マイクロソフト(株)とは

「Empower every person and every organization on the planet to achievemore.(地球上のすべての個人とすべての組織が、より多くのことを達成できるようにする)」を企業ミッションとし、「革新的で、安心して使っていただけるインテリジェントテクノロジを通して、日本の社会変革に貢献する」企業像を目指してきました。

マイクロソフト社の日本法人で、「Windows」シリーズといったOSソフトなど、ビジネスに欠かせない製品サービスを高シェアで手掛けております。

マイクロソフトはダイバーシティ経営を行っており、性別・年齢・国籍・価値観に多様性を認め、尊重される社風です。福利厚生は、退職金制度がカフェテリアプランなど外資系ですが、日本の大企業並に充実しています。

〇基本情報
・設立年:1986年
・創業者:ビル・ゲイツ(米国本社)
・現代表者:代表取締役 社長 吉田 仁志
・本社所在地:東京都港区港南2丁目16−3 品川グランドセントラルタワー
・事業内容:ソフトウエアおよびクラウドサービス、デバイスの営業・マーケティング
・売上高:不明
・社員数:2,280 名(2019 年)
・HP:https://www.microsoft.com/ja-jp

〇代表的な表彰・受賞
・令和元年度産業標準化事業表彰(2019年)
https://www.meti.go.jp/press/2019/10/20191007001/20191007001.html
・総務省 テレワーク先駆者100選(2017年)
https://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01ryutsu02_02000187.html
・ダイバーシティ企業100選(2014年)
https://www.meti.go.jp/policy/economy/jinzai/diversity/kigyo100sen/practice/index.html#page01
・ワークスタイル改革を支援する代表的なIT企業
https://consult.nikkeibp.co.jp/info/news/2015/0821ws/

 

日本マイクロソフト(株)の目指すもの・大切にすること

〇吉田社長が目指す日本マイクロソフトの姿とは?

2019年10月1日付でSASや日本ヒューレット・パッカードの社長を歴任した吉田仁志氏が、日本マイクロソフトの代表取締役社長に就任した。社長就任から3カ月が経ち、そのおもいを語っています。

・話者:日本マイクロソフト(株) 代表取締役 社長 吉田仁志
・公開日:2020年1月
・もっと知りたい:https://news.mynavi.jp/article/20200131-958541/

〇「みんなのAI」ですべての人と組織の可能性を広げる

マイクロソフトは、すべての人や組織が使える「みんなの AI 」の実現に向け 、事業リソースを集中させています。執行役員 CTOの榊原彰氏がそのビジョンを語っているインタビュー記事です。

・話者:マイクロソフト(株) 執行役員 最高技術責任者 榊原彰
・公開日:2017年12月
・もっと知りたい:https://special.nikkeibp.co.jp/atclh/NBO/17/microsoft1226/p1/

〇日本マイクロソフトが考えるICT時代の社会貢献

社会貢献活動の為の組織”Microsoft Philanthropies”を立ち上げ、マイクロソフトは活動に力を入れています。樋口会長がグローバルなIT企業が目指す社会貢献のあり方を語る記事です。

・話者:マイクロソフト(株) 代表執行役会長 樋口泰行
・公開日:2016年5月
・もっと知りたい:https://bizgate.nikkei.co.jp/article/DGXMZO2856724026032018000000?channel=DF260320183656

 

②日本マイクロソフト(株)の戦略・計画

〇「MSがこれから変わること、変わらないこと――」

「デジタルトランスフォーメーション(DX)といえばマイクロソフトと認識されるようになりたい」と語る吉田社長。吉田社長体制となった日本マイクロソフトの、新たな成長戦略を語る記事です。

・話者:日本マイクロソフト(株) 代表取締役社長 吉田仁志
・公開日:2020年3月
・もっと知りたい:https://cloud.watch.impress.co.jp/docs/column/keyman/1238557.html

〇「ナンバーワンになることではなく、そのプロセスが重要だ」

2020年にナンバーワンクラウドベンダーになることを目指すと宣言している日本マイクロソフト。平野社長が、それに向けたクラウド戦略などについて話す記事です

・話者:日本マイクロソフト(株) 代表取締役社長 平野拓也
・公開日:2018年12月
・もっと知りたい:https://cloud.watch.impress.co.jp/docs/column/keyman/1160293.html

〇デジタル変革でのエンタープライズ戦略

米Microsoftが「デジタル変革」をテーマに掲げるなか、日本マイクロソフトの方向性について、平野拓也社長がインタビューで答える記事です。

・話者:日本マイクロソフト(株) 代表取締役社長 平野拓也
・公開日:2016年7月
・もっと知りたい:https://japan.zdnet.com/article/35085991/

 

日本マイクロソフト(株)の組織づくり・人事方針

〇先進的な取り組みで注目されるマイクロソフトの人事戦略とは

日本マイクロソフトは社内外の人材採用・活用をどう考え、どのような仕組みのなかで進めているのか、また社内カルチャーなどを人事本部の大渡氏と森氏が話す記事です。

・話者:日本マイクロソフト(株) 人事本部採用チームマネージャー 大渡郁佳 人事本部採用チームリクルーター 森まみな
・公開日:2020年3月
・もっと知りたい:https://bizreach.biz/media/12943/

〇日本マイクロソフト社長が語る「自らの働き方改革」

会見で平野社長が、働き方改革の新たな取り組みを発表した際の記事です。マイクロソフトは「週休3日制」などを採り入れたプロジェクト「ワークライフチョイスチャレンジ2019夏」を実施することとなりました。

・話者:日本マイクロソフト(株) 代表取締役社長 平野拓也
・公開日:2019年5月
・もっと知りたい:https://japan.zdnet.com/article/35136745/

〇評価は時間ではなくジョブ・ディスクリプション+インパクト。

働き方改革の実践企業の日本マイクロソフト。マイクロソフトテクノロジーセンターのセンター長の澤氏が、日本マイクロソフトでの自由な働き方や、それを可能にした評価の仕組みなどについて語る記事です。

・話者:日本マイクロソフト(株) マイクロソフトテクノロジーセンター センター長 兼 サイバークライムセンター 日本サテライト 責任者 澤円
・公開日:2017年1月
・もっと知りたい:https://mirai-works.co.jp/service-business-interview/m005

〇ダイバーシティや女性活用で、日本のアイコンカンパニーを目指す

就職ジャーナルの取材で、日本マイクロソフト 人事本部長 佐藤氏が競争社会を生き抜くための今後の事業戦略や人材戦略を語る記事です。

・話者:日本マイクロソフト(株) 執行役 人事本部長 佐藤千佳
・公開日:2014年7月
・もっと知りたい:https://v-tsushin.jp/interview/vt62_nitorihd/

〇「働きがいのある会社2014」で1位 MSの働きがいの真相

人事本部採用グループ シニアマネージャーの阿部氏が、マイクロソフトがいかに「働きがいのある会社2014」で1位を獲得するに至ったか、その秘密について語っている記事です。

・話者:日本マイクロソフト(株) 人事本部採用グループ シニアマネージャー 阿部レナ
・公開日:2014年4月
・もっと知りたい:https://exec.springjapan.com/ja-jp/it-jobs/pickup/microsoft-interview/

 

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組織活性企業リサーチ責任者より

カテゴリ担当の大下です。このカテゴリは、当メディアのメインコンテンツであり、企業の組織活性の事例をお伝えします。 各企業の生の取り組みを参考にしていただき、社内の活性化につなげていただければ幸いです。

執筆監修者

大下

当活動の主体者であり執筆監修者。学生時代にコーチングを勉強し、そのまま就職せずにビジネスマンや経営者を主体とした個人向けのコーチへ。「自己肯定感の回復と自己実現のためのコーチングは違う」をモットーとし、根強いファンを持つ。コーチングの中で、組織運営の責任者・主体者が、マネジメントのノウハウや知見を知らず苦労することに課題を感じ、当活動を発起し推進する。

   

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